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平成27年7月31日作成 70号
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■家庭エコ診断
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家庭エコ診断とは、各家庭のライフスタイルに合わせた省エネ、省CO2対策を提案するサービスを提供することにより、受診家庭の効果的なCO2排出削減行動に結びつけるものです。
環境省では、この家庭エコ診断を全国的に展開し推進していくため、2014年度に家庭エコ診断制度を創設し、家庭部門での地球温暖化対策を進めています。家庭エコ診断制度は環境省のガイドラインに基づき、制度運営事務局により運営されます。
この診断の中で、環境省の診断ソフトを用いたものを「うちエコ診断」と呼び、診断を行うには環境省が認定した「家庭エコ診断制度運営事務局」により、認定を受ける必要があります。今年度は第2回の試験となり8月2日に行われます。
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■ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業の四次および五次公募発表
平成26年度「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス支援事業(補正予算に係るもの)(ZEH)」交付申請の四次公募・五次公募が実施されます。
申請期間
四次公募 平成27年8月17日（月）～平成27年8月31日（月）17：00（必着） 五次公募 平成27年9月1日（火）～平成27年9月15日（火）17：00（必着） 事業規模に関しては、決まり次第、 ＳＩＩのＨＰで発表されます。 交付決定
四次公募 平成27年9月中旬予定
五次公募 平成27年10月上旬予定
事業期間： 四次公募・五次公募ともに交付決定日から平成28年1月29日（金）まで
審査方針
応募のあった申請書に対し、補助金交付要件を満たしているものについて以下の項目の評価を行い審査されます。
1.一次エネルギー消費削減率（太陽光発電システムの創エネルギー量を除く）
基準一次エネルギー消費量に対しての太陽光発電システムによる創エネルギー量を除く一次エネルギー消費削減率の評価を行います。
2.その他の加点要素
（1）H25年基準のエネルギー計算を用いて申請を行った補助対象事業者への加点
（2）住宅の断熱性能
（3）審査委員による加点（省エネ設計技法の導入など） 公募期間はそれぞれ約2週間しかありません。応募される場合は時間の余裕をもってお願いします。
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■住生活基本計画見直しにむけた勉強会が行われました
７月１４日、国土交通省は住生活基本計画の見直しに向けた勉強会を開催しました。この勉強会は個別の論点について掘り下げて情報を共有するのが目的で、見直しの検討をおこなっている社会資本整備審議会の住宅宅地分科会の委員が任意で参加します。勉強会での意見は審議会での検討には直接的には反映されませんが、業界関係者からの資料などをもとに市場の課題に対する理解を深め、自由な議論を行うのが狙いとされます。
同日の勉強会では個別論点として今回の見直しの根幹的なテーマである住宅のストックマネジメントが取り上げられた。４人の委員から資料が提出され、既存住宅の活用方法や不動産業界の課題など市場の現状が報告されました。
先に策定されている、
「良質な住宅ストックの形成および将来世帯への継承」
「ライフスタイルやライフステージに応じた多様な居住ニーズ」
「住宅の確保に特に配慮を要する者の居住の安定の確保」
の3点をベースに今後も討論が重ねられ、勉強会の上位に当たる社会資本整備審議会住宅宅地分科会により年内には改定案を提示され、年明けにもパブリックコメントを出す予定となっています。
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■緑のカーテンの効果
緑のカーテンは、アサガオやゴーヤなどのツル性の植物をネットにからませてカーテン状のものを形成し、建物の窓・ベランダ・壁面などを覆うものを指しており、太陽の光を遮蔽するため、夏季における建物屋内の温熱環境改善効果が期待されています。
特に、緑のカーテンが繁茂する盛夏期は、冷房の使用によって我が国の電気消費量がピークとなる時期に重なることから、節電対策の一つとして、またヒートアイランド現象緩和をはじめとして、都市景観の向上や都市住民のストレスの解消などの多くの効果があります。
しかし、単年度の整備面積の推移だけを見ると、2008 年度以降はむしろ伸び悩んでいる状況にあります。建物緑化の普及が十分に進まない理由として、建物緑化によるメリット（便益）が定量的に把握できないことが課題として指摘されています（図 2）。
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緑のカーテンによる屋内温熱環境改善効果
緑のカーテンに最も期待されるのは、日射の遮蔽に伴う屋内温熱環境改善効果です。
この効果を確認するため、取り壊しが決まって無入居となっているUR都市機構が所有する集合住宅を使って実験を行いました。
選定した住宅は、千葉県柏市豊四季台団地の無入居居室で、緑のカーテンとスダレそれぞれを設置した居室と、何も設置しない居室の屋内温熱環境を窓を閉め切った状態で測定しました。緑のカーテンやスダレはベランダに面したガラス引戸の前面に設置し、緑のカーテンにはゴーヤを使用しました。
また、緑のカーテン利用者へのヒヤリングから、緑のカーテン設置時は窓を開け放つことが多いという回答が得られていたことから、窓を開け放った状態での室内の温熱環境も併せて測定し、これらから温熱環境指標である作用温度（OT）を求めました。
作用温度は、室温・放射温度・風速から求め、人が感じる温熱環境を適切に示します。
実験の結果、窓を締め切った状態での各居室の室温の差は図3のようになりました。
この図から、緑のカーテンを設置することにより、室温は低く抑えられ、しかもその効果はスダレより大きいことが分かります。
また、ベランダに面したガラス引戸のみを緑のカーテンで覆った場合と、引戸と一緒にベランダに面した鉄筋コンクリート製の壁面（写真2に表示）まで覆った場合の比較を行いました（図4）。
このグラフから、引き戸のみの場合よりも、壁まで緑のカーテンで覆ったほうが、日中の室温が低くなっていますが、日が落ちてからの夜間も室温の差がみられます。これは、壁面を覆ったことによって壁面の蓄熱が抑えられ、これが夜間における室温の大きな差として現れたと考えられます。すなわち、壁を緑のカーテンで覆うことによって、熱帯夜がより過ごしやすくなることが分かります。さらに、窓を開け放った状態でも、緑のカーテンを設置した居室が最も屋内温熱環境改善に効果が大きいことが分かります（図5）。ゴーヤの葉は、スダレと違って、日射遮蔽効果を有するのみでなく、葉の隙間から風を屋内に呼び込むことができるためと考えられます。
緑のカーテン設置が生活動態に与える影響
緑のカーテンによって室温が低下するので、冷房負荷が緩和されて電気使用量の軽減につながることが考えられます。また、窓を開け放った状態でも緑のカーテンの効果が確認できたことから、緑のカーテンによって窓の開放が促されることが想定され、その結果、緑のカーテンの日射遮蔽効果以上に電気使用量の軽減が図られる可能性があります。
建物の断熱なども重要な対策ですが、緑のカーテンのような手軽にできる対策も見直してみるのもアリではないでしょうか？
出展
国立研究開発法人 建築研究所
http://www.kenken.go.jp/index.html
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■7月の木材価格・需給動向
国産材(北関東)
栃木の丸太生産は価格下落による生産調整と天候不順で大幅に減少。荷動きは製品需要の回復が鈍く、製材工場の在庫増から丸太調達意欲は極めて低調。スギは柱材が入荷減で需給が引締まり、ヒノキは全般に回復の兆しはあるが、好転までには至らない。丸太は出材減だが価格反発とまでには至らない。スギは柱材が下げ止まり保合、中目材は4mが弱含み、3.65mが強含み。ヒノキは柱材が低迷のまま横這い、中目材は弱含みで推移。群馬の製材工場の操業状況は通常な中、徐々に製品が動き出していることや虫害の懸念から、原木在庫解消のため中間製品を増やしている状況。構造材に多少の荷動き感あるが、羽柄材は依然悪く、役物は製品市場からの引合いがほとんど無い状況。製品在庫は羽柄と柱等の角材に荷余り感。原木の入荷は梅雨と価格低迷で減少。原木在庫は十分な手当が進んでいるが、虫害の懸念から抑え気味。製品価格は低位安定状態で変わらず。
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米材
輸出向け丸太は、日本・中国とも引合い低調だが、伐採減により原木港頭在庫は減少。米国内製材品価格は5月中旬に底打ちし続謄中。2月以降の連続値下げで中小手山持ちの伐採意欲が減少し、輸出用港頭在庫は急速に減少。ウエアハウザー社の7月積み対日米マツ価格は、6月積比＄15アップ。5月の米材丸太の入荷は240千㎥で依然低調。出荷は247千㎥で若干持直し。在庫は前月比横ばいで1.1か月分。国内の大手港湾製材工場は、バラツキはあるが製品販売が回復傾向。プレカット工場の稼働率も回復基調だが、依然力強さに欠る展開。米加針葉樹製材品協定に基づくカナダから米国への輸出税は7月から更に10%→15%にアップ。米製材品のTLT(東京木材埠頭)6月の入荷量は25.9千㎥(前月比4.7％減)で2
ヵ月連続減、出荷量は31.7千㎥(同4.5％増)で3ヵ月連続増。在庫量は46.0千㎥(同12.5％減)で大幅減。ランダムレングス紙15種平均価格は、6月末で＄346/㎥と値戻し底値を脱した。5月の米国新設住宅着工は年率1,036千戸で、対前年同月比5.1%増。大手サプライヤーのQTR3積ベイマツ小角は51-53千円/㎥、根太・筋交は53-55千円/㎥で決着。日本市場は値上げ迫力無く、円安の状況下で決着値より安価で交渉したが、現地丸太の価格低迷、採算悪化でこれ以上の値下げは不可。6月も仕事に迫力なく当用買いの動き。在庫水準も低く国産材の動きにもよるがマーケットは締まってくると予想。
合板
原料丸太のうち国産材価格は、スギ、カラマツともに横這い。米材、ロシア材はやや弱い。南洋材は丸太の集荷難が続き、価格も相変わらず高値で張り付いたまま。5月の国内総生産量21.9万㎥のうち針葉樹合板は20.6万㎥、出荷量は20.1万㎥で生産量が出荷量を上回る。在庫量は更に増え26.6万㎥と高水準の状態。国産針葉樹合板は6月に入っても下げ相場が続いたが、中旬の大手メーカーの値上げ・減産アナウンスで様相は一転し市場は混乱。全体的には需要が盛り上がらない中で今後はメーカーの減産実行性が問われる。輸入合板は先高観が浸透している中、12mm系の荷動きは好調。その他普通合板の荷動きは落ち着いており、価格も今のところわずかな上昇に留まる。先行き国産針葉樹合板は今後定期的に値上げの方向とのことだが、減産の実効性が課題。輸入合板は現状値上げに徹した商社の思惑通りに市場は引き締まっているが、需要環境から先行きは若干緩むものと予測。荷余り品目は無く、品薄品目はラワン構造用9mmと厚物。
構造用集成材
原料ラミナの入港は順調。QTR3交渉で現地は船賃アップを理由に値上げを唱えるも、日本側は必要量のみの手当となる模様。7月中に契約完了の見込み。7-8月は€高の為替レートのものが入荷するため、ラミナ価格着値は上昇。6月の受注は一服感があり、プレカット工場の当用買いが続く。７月初旬の荷動きは横這いだが、中旬以降は動きが見える。販売先行きは輸入手当が少ないため秋から動き出すと予測。価格は6月で下げ止まり、７月は横這い又は若干の値上げ。輸入集成材は7月が現地夏休みと円安でファーは少ない模様。今年は慢性的な入港遅れで、このまま契約が少なければ9月頃から入港は一段と少なくなる模様。スギ集成材が割安でWWからの切り替えが目立つ。WW間柱は年内品薄傾向。
市売問屋
国産材の構造材は、新築需要が少なくスギ、ヒノキ等の柱、土台角は依然として低調。造作材は小粒ながらリフォーム需要が続いており、内装用は引取り・注文多い。建具用は動き悪い。外材の構造材も国産材同様実需乏しく、まとまった動き少ない。造作材は建築用の米ツガ、スプルース、米ヒバの動きはまずまずだが、建具用は低調な動き。記念市にはそこそこの来場はあるが、特殊品を除き模様眺め多く、当用買い状態が続く。一部に景気上昇とあるが、実感は程遠い状態。
小売
国産材の構造材はスギ柱・間柱、ヒノキ土台・柱とも弱保合。外材は、ロシアアカマツタルキは保合、米ツガKD角、平割とも保合、SPF保合、WW間柱保合。造作材はスプルース良材、ナラ、タモ保合。集成材はWW、RW梁､柱とも弱保合。合板は針葉樹が先月までの安売りから一転し値上げ。ラワン構造用は強保合。床板･フロア保合。プレカットは受注状況が幾分改善。町場工務店の新築、リフォームとも若干の動きあり。
一般財団法人 日本木材総合情報センター
http://www.jawic.or.jp/
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■平成27年7月度の熊本主要銀行の金利
詳しくは各行にお尋ねください。
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■東京都、既存住宅における再エネ・省エネ補助を開始
東京都は省エネルギーのさらなる進展、再生可能エネルギーの利用拡大に向けて、住宅の省エネリフォームと太陽エネルギー利用機器導入に対する補助（既存住宅における再エネ・省エネ促進事業）を開始しました。
「断熱性能の高い高性能建材を活用した省エネリフォーム」と「太陽エネルギー利用機器の設置」を併せて行うことが補助要件としています。また、国の補助（既築住宅・建築物における高性能建材導入促進事業）を受けて省エネリフォームを実施すること、補助対象の住宅にＨＥＭＳ等を導入することも要件となっています。
「高性能建材を活用した省エネリフォーム」では、リフォームに要する費用の６分の１（上限７５万円）を補助する。国の補助と合算して費用の２分の１が補助される事になっています。
これと連動しているのかは定かではありませんが、東京都とクール･ネット東京（東京都地球温暖化防止活動推進センター・東京都新宿区）は、都内の工務店やリフォーム事業者を対象としたエネルギーソリューションセミナーも開催するとのことです。
首都のある東京都と熊本県では規模も人口も違いますが、やはり高性能建材やHEMSといった最新機能は行政の主導と誘導が手厚いかどうかで普及の差が出ます。
各都道府県でこの様な取り組みが増えてくると、再エネ・省エネが推進され、もっと早く普及していくのではないでしょうか？がんばれ熊本県！
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■「家庭用蓄電池」のメリット、デメリット
今回の「地域型住宅グリーン化事業」の採択に関して、棟数がかなり差がついているようですが、その中でエネルギーを「創る」「貯める」を標準仕様に採用しているところは採択棟数が多かったように思えます。
今回はエネルギーを「貯める」という機能の「家庭用蓄電池」のメリット、デメリットについて考えてみます。
「家庭用蓄電池」の効用は幾つかあります。災害時や停電時の非常用電源として、あるいは電気料金の安い夜間の電力をためておき昼間に使用する経済的利用方法などあります（夜間電力が安いというのは崩れ始めていますが・・・）
いま需要が伸びているのは太陽光発電との組み合わせや、エネファームの一部としての利用です。CO2削減に役立つだけでなく、光熱費の削減や売電収入にもつながりますが、いいことばかりではありません。
まずは導入コストの高さです。普通に200万円ほどの価格UPに繋がる為、容易には採用できません。国や自治体からの補助金制度が利用できますが、やはりコストが高いことには変わりません。
次にメンテナンスです。バッテリーである以上、ある一定の期間を過ぎると極端に充電容量が減ってきて、バッテリーのセル（電池本体）を交換する必要が出てきます。このバッテリーのセル自体が高価なので、数年に一度の交換費用に見合えるのかという問題もあります。
一定の期間というのはバッテリーの種類にもよりますが、一般的には5～10年の間と言われています。
公共や自治体、企業などでは何かあった際の数日間をつなぐという意味で採用されることが多いですが、今の価格ではまだまだ普及は進みそうにありません。
最近のトレンドでは、電気自動車を家に繋げる仕様にして、電気自動車の電気で災害時などへの対応が出来るようにするケースも増えているようです。また、蓄電池をリースする販売形態も出てきており、月額のリース料で比較的導入コストを安く運用していくことも可能なようです。
ONEエネルギー株式会社
http://oneenergy.co.jp/
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■低炭素に木の家が最適な訳
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いま、地球温暖化が問題となり、温室効果ガスの削減が叫ばれています。特に二酸化炭素が私たちの生活と密接した温室効果ガスです。さて、この二酸化炭素はどうしてこんなに増えてしまったのでしょう？実は地球上にある元素の総量はずっと変わっていないと言われます。じゃぁ二酸化炭素はどこから増えた？となりますが、それは石油や森林に蓄えられていた炭素が燃やされるときに発生する二酸化炭素に形を変えて存在しているだけなのです。
森林（木）は、二酸化炭素（実際には炭素）の貯蔵庫と言われます。木は二酸化炭素（CO2）を 吸収しながら成長します。それらの木々は、収穫されて、住宅や家具などの木製品に加工されても、貯蔵庫としての機能は変わりません。つまり木の家は炭素を貯蔵していると言うことになります。
反面、鉄筋やコンクリートは原材料を製造する時点で二酸化炭素を排出していますから、低炭素社会には貢献しないと言うことになります。
木を伐採し、その跡に苗木を植え、育てることにより、二酸化炭素（CO2）をどんどん吸収しながら成長させ、さらに新しい貯蔵庫として機能するサイクルを構築することにより低炭素社会に貢献できるのです。低炭素に木の家が最適なのはこういった木の特性に起因するのです。
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■傷に強く釘、接着剤を使わない高施工性のフロア材
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今回紹介させていただくのは、 「イノーヴァフロア」
釘や接着剤を使わずに施工できます。基本はめ込んで置いていくだけです。
傷に強く、1円玉でこすっても1円玉が削れ、ボーリングの玉を落としても跡になりません。
熱に強く火のついた煙草を置いても焦げ跡がつきません。
紫外線にも強く、日焼けしません。
汚れに強く、接合面が防水加工なので染みこみません。
もちろんワックス不要です。
賃貸住宅や店舗の床に使うと非常に効果が高い素材となっています。
詳しくは弊社営業担当までお気軽にお問い合わせ下さい。
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